仮想通貨の普及に伴い、2018年に大手企業がマイニング事業に参加しました。日本国内でも、中小企業がマイニング事業の参入に注目しています。その一方で、マイニング事業からの撤退ニュースも聞かれます。この記事では、マイニング事業の意味や説明、マイニング事業の投資や今後の展望に関して詳しく解説しています。

マイニング事業とは

 マイニング事業を理解するために、まずマイニングの意味について理解しましょう。暗号通貨のマイニングとは、暗号通貨の取引が正しく行われるよう承認を行い、その報酬として暗号通貨を受け取ることです。マイニングは英語で採掘を意味しますが、地面からコインを掘るような物理的な作業ではありません。そしてマイニングは、専用のマイニングマシンやパソコンを使用して行います。

マイニングの仕組み

 暗号通貨が初めて取引された時、マイニングも初めて行われました。1つの取引が完了すると、その取引データが記録されたブロックが新たに一つできます。そして1つ1つの取引データが記録されたブロックが連なり、初めて取引されてからこれまでの取引が全て記録されています。全ての取引データのブロックのつながりを、ブロックチェーンと呼びます。

暗号化されているブロック

 このブロックは誰でもアクセスが可能ですが、複雑な計算処理によって暗号化されています。そのため、第三者が簡単に改ざんできるようにはなっていません。暗号化された正しい答えを導き出すためには、高性能のマシンを用いて1秒間に何度も何度も数値を当てはめて答えを探す必要があります。

そしてマイニングを行うためには、高性能なマシンの購入やメンテナンス、マシンを稼働させる電気代がかかります。

以上から、マイニングマシンを数千、数万台規模で稼働させ、大規模にマイニングを行うことがマイニング事業になります。

マイニング事業に参加した会社

日本国内で、マイニング事業に可能性を見出した代表的な企業は以下になります。

マイニング事業者1:GMOインターネット

2017年9月から、暗号通貨のマイニング事業を開始した。北欧にマイニングマシンを管理するマイニングファームを建設し、クラウドマイニングなどの4つの分野で事業展開していました。

マイニング事業者2:DMM.com

 2018年の2月から、石川県の金沢でマイニングファームの運用開始した。マイニングした暗号通貨は、ビットコイン、イーサリウム、ライトコインなどを大規模なマイニングファームで運用していました。

マイニング事業の撤退

 マイニング事業を行った2つの企業ですが、両者ともに採算が合わずに2019年現在は事業から撤退しています。GMOインターネットは355億円の特別損失を発表し、DMMも収益性が悪化を理由に撤退作業が行われる予定となっています。

マイニング事業の今後

 上述した理由から、マイニング事業は採算が合わない、稼げないといったイメージが世間一般には広がっています。しかしその中でも、SBIは巨額の資金をマイニング事業に投資するとしています。またGMOインターネットは今年2月の決算会見で、拠点を移して今後もマイニング事業を継続していくことを発表しています。暗号通貨の下落の影響などで一時的には損失を出したものの、まだまだマイニング事業には、莫大な利益を生む可能性があると踏んでいるのです。

まとめ

マイニングを行うためには、大量のマシンの設置とメンテナンス、それらを管理するマイニングファーム、電気代など様々なコストがかかります。効率的にマイニングを行い、収益を上げるためには事業として行うことが必要です。未だにマイニング事業に投資を行う企業も存在することから、マイニング事業は終わりではなく、これから利益を生む投資先の一つになる可能性があります。

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